ホームページに写真を載せるとき、その写真を使ってよいかどうかを確認する機会は、制作の段階では意外と少ないものです。問題が表に出るのは、公開してからしばらく経ったあとになります。
この記事では、掲載する写真について確認しておきたい点を整理します。制作時よりも、公開後の運用で判断が必要になる場面が多い部分です。なお、個別の事案については専門家や公的機関の情報をご確認ください。
写真には二種類の権利が関わります
写真をめぐる権利は、大きく二つに分けて考えると整理しやすくなります。
一つは著作権です。撮影した人に発生する権利で、撮った本人か、契約によって権利を持つことになった側にあります。他人が撮った写真を無断で使うと、この権利に触れます。
もう一つは、写っている人の権利です。自分の姿を無断で公表されない権利があり、著作権とは別に扱われます。自社で撮影した写真であっても、写っている人の同意がなければ掲載できない場合があります。
つまり、「自分で撮った写真だから自由に使える」とは限りません。撮影者の権利と、写っている人の権利は別のものです。
無料で配布されている素材の使い方
無料で使える写真素材を提供するサービスは多くあります。ただ、条件はサービスごとに異なります。
確認しておきたいのは次の点です。
- 商用で利用してよいか
- 提供元の表示（クレジット）が必要か
- 加工してよいか
- 人物が写っている素材を、どのような文脈で使ってよいか
とくに注意したいのが、最後の項目です。人物写真の多くは、「その人が実際にその立場である」かのような使い方を禁じています。素材の人物を社員の写真として掲載したり、お客様の声の横に並べたりする使い方は、条件に反する場合があります。
利用条件は途中で変更されることがあります。掲載した時点では問題がなくても、後から条件が変わる可能性を考えて、どの素材をどこで使ったかを記録しておくと確認が楽になります。
撮影を依頼した写真の扱い
写真撮影を外部に依頼した場合、その写真の著作権は撮影者側にあるのが原則です。納品を受けたからといって、自由に使えるとは限りません。
依頼時に確認しておきたいのは、使ってよい範囲です。ホームページだけなのか、印刷物やSNSでも使えるのか。期間の制限があるのか。この点が契約書や見積書に書かれているかを確かめます。
書かれていない場合は、後から確認しておくほうが安心です。使い道が増えたときに、あらためて相談できる関係を保っておくことにもつながります。
社員の写真をどうするか
社員が写っている写真を掲載する場合、本人の同意が必要です。口頭での確認でも成立しますが、記録が残る形にしておくと後で確認できます。
判断に迷いやすいのが、退職後の扱いです。在職中に同意を得ていても、退職後もそのまま掲載してよいかは別の問題になります。本人から削除を求められた場合、応じるのが穏当な対応です。
この判断を毎回することにならないよう、掲載の時点で決めておく方法があります。退職した場合は掲載を取り下げる、という取り決めにしておけば、その都度の相談は不要になります。
社員紹介のページや採用に関するページは、この点が関わりやすい場所です。掲載している写真の一覧と、それぞれの同意の状況を把握しておくと、対応が早くなります。
お客様や第三者の写り込み
店舗や催しの様子を撮影した写真には、お客様や通行人が写り込むことがあります。
明確に個人が特定できる形で写っている場合は、同意を得るか、その写真を使わないかの判断になります。撮影の時点で「掲載する可能性がある」と伝えておくのが確実です。催しであれば、会場に掲示しておく方法もあります。
判断に迷う場合は、顔が写らない角度で撮り直すか、写り込んだ部分を処理する対応が取れます。掲載してから削除を求められるより、手間は少なく済みます。
生成した画像を使う場合
画像を生成するサービスを使って、掲載する画像を用意する場面も増えています。この場合も、サービスごとに利用の条件が定められています。
確認しておきたいのは、商用で使えるか、生成した画像の権利がどう扱われるか、無料の範囲で作ったものに制限がないかという点です。条件はサービスの改定によって変わることがあるため、使う時点で確認します。
また、実在する人物や、既存の作品に似た画像が生成される場合があります。人物の写真として使う場合は、実在の人物と誤解される使い方になっていないかを見ておきます。
掲載している写真を把握しておく
これらの確認は、写真の出どころがわかっていないと進められません。
何年も運用しているホームページでは、どの写真をどこから持ってきたのか、記録が残っていないことがあります。この状態だと、問い合わせを受けたときに調べようがありません。
新しく写真を追加するときから、出どころと使ってよい範囲を記録に残す習慣にしておくと、少しずつ把握できる状態に近づきます。既存の写真については、社員紹介や事例の紹介など、人が写っている箇所から確認を始めると、優先度の高いところから手を付けられます。
