画像生成AIの基礎知識 — ホームページやSNSの画像作成で気をつけたいこと

「こんな雰囲気のイラストが欲しい」と文章で伝えるだけで画像を作れる画像生成AIは、ホームページやSNSの画像作成の選択肢として身近になりました。一方で、著作権をはじめとする注意点を知らずに使うと、思わぬトラブルにつながることもあります。この記事では、業務で画像生成AIを使う前に押さえておきたい基礎知識を整理します。

画像生成AIでできること

画像生成AIは、「夕方のオフィスで働く人々の、水彩画風のイラスト」のように文章で指示すると、それに沿った画像を作り出す仕組みです。ChatGPTやGeminiといった対話型のAIにも画像生成機能が組み込まれており、専用ソフトを用意しなくても試せるようになっています。

業務での使いどころとしては、ブログ記事の挿絵、SNS投稿用のイメージ画像、社内資料の図解の素材などが代表的です。「ちょうどよい写真素材が見つからない」場面で、イメージに近い画像を短時間で用意できるのが利点です。文章での指示を変えながら何度も作り直せるため、頭の中のイメージに近づけていく作業も手軽に行えます。

著作権の基本的な考え方

画像生成AIを業務で使ううえで、最も注意したいのが著作権です。ポイントは2つあります。

1つ目は、生成した画像が既存の作品に似てしまうリスクです。AIは大量の既存画像を学習して動いているため、指示の仕方によっては、特定の作品やキャラクターによく似た画像が生成されることがあります。<a href=”https://www.bunka.go.jp/” target=”_blank” rel=”noopener”>文化庁</a>の示している考え方でも、既存の著作物との類似性が認められる画像を利用すれば、AI生成であっても著作権侵害になり得るとされています。特定の作家名や作品名、キャラクター名を指示に入れることは避けるのが安全です。

2つ目は、実在の人物に関するリスクです。特定の人物に似せた画像の生成・利用は、肖像権などの侵害につながるおそれがあります。有名人はもちろん、身近な人物についても同様です。

なお、AIと著作権の関係は現在も議論が続いている分野です。ここで挙げたのは基本的な考え方であり、判断に迷うケースでは専門家に相談することをおすすめします。

利用規約と商用利用の確認

もう1つの確認事項が、使うサービスの利用規約です。画像生成AIのサービスごとに、生成した画像を商用利用できるか、利用の際に条件があるか、といった規定が異なります。無料プランでは商用利用に制限がある場合もあります。

ここで注意したいのは、「商用利用」の範囲が思ったより広いことです。会社のホームページやSNSアカウントに載せる画像は、直接何かを販売していなくても商用利用にあたると考えるのが一般的です。業務で使う前に、利用するサービスの規約で商用利用の条件を必ず確認してください。規約は改定されることがあるため、定期的な見直しも必要です。確認した日付と規約の該当箇所をメモに残しておくと、あとから経緯を説明しやすくなります。

生成した画像の権利は誰のものか

もう1つ知っておきたいのが、「自分が生成した画像の権利」の側面です。

日本では、AIが自動的に作った画像には、原則としてそのままでは著作権が発生しないと考えられています。著作権が認められるには、人が創作的に関わっていること、たとえば構図や表現を細かく調整したり、生成後に手を加えたりといった要素が必要とされます。

これは実務上、「自社が生成して使っている画像を、他の人が同じように使っても、著作権を理由に止めることが難しい場合がある」ことを意味します。会社のロゴやブランドの中心となるビジュアルのように、独自性を守りたい画像には向いていない、と考えておくのが安全です。この分野の考え方は今後も更新される可能性があるため、重要な用途では最新の情報を確認してください。

写真素材との使い分け

画像生成AIがあれば写真素材が不要になる、というわけではありません。実在の店舗・商品・スタッフを紹介する場面では、実際の写真のほうが信頼につながります。AI生成の画像を実在のものの写真であるかのように使うと、閲覧者に誤解を与えるおそれもあります。

向いているのは、抽象的なイメージ画像、記事の雰囲気を伝える挿絵、図解の素材といった「実在性が問われない」用途です。実物は写真で、イメージは生成画像でと使い分けるのが現実的です。従来の有料写真素材サービスと比べても、コストと自由度の面で選択肢が1つ増えた、と捉えるのがちょうどよい距離感だと思います。

安心して使うための整理

画像生成AIを業務で使う際の要点は、「特定の作品・人物に似せない」「利用規約で商用利用の条件を確認する」「実在のものには写真を使う」の3点です。この基本を押さえたうえで、まずはブログの挿絵など影響範囲の小さい用途から試し、社内での確認の流れを作っていくのが安全な進め方です。

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