ホームページの費用というと制作時の金額に目が向きがちですが、公開後にも費用は発生し続けます。一つひとつは月額数百円から数千円程度のため、気づかないうちに項目が増えていることがあります。
この記事では、ホームページに関して継続的にかかる費用の種類と、それを把握しておくための方法を整理します。
継続してかかる費用の主な種類
ドメインの費用
ドメインとは、ホームページの住所にあたる文字列です（example.co.jp のような部分を指します）。多くは年単位での契約で、更新を忘れると使えなくなります。
種類によって年間の金額に差があり、日本の法人向けのものは比較的高め、汎用的なものは安価な傾向があります。取得時だけ割引価格で、2年目から通常価格になる場合もあるため、更新時の金額を確認しておくと想定外の請求を避けられます。
サーバーの費用
ホームページのデータを置いておく場所の費用です。共用のレンタルサーバーであれば月額数百円から、規模や求める性能に応じて金額が上がります。
年間契約にすると割安になる場合が多く、その分、支払いのタイミングが年1回になります。月々の経費として見えにくくなるため、把握から漏れやすい項目です。
SSL証明書の費用
ホームページの通信を暗号化する仕組みで、アドレスが https から始まるものがこれにあたります。サーバーの契約に無料のものが含まれていることが多く、その場合は追加費用が発生しません。
企業情報の実在性まで確認する種類の証明書を使っている場合は、年間で費用がかかります。どちらを使っているかは、契約内容を確認すればわかります。
保守・管理の費用
更新作業の代行、不具合が起きたときの対応、バックアップの取得、システムの更新作業などにかかる費用です。契約している場合は、その範囲に何が含まれているかを確認しておきます。
ツール・サービスの利用料
問い合わせフォーム、予約機能、メール配信、地図表示、画像素材、フォントの提供サービスなど、ホームページに組み込んでいる外部サービスの利用料です。項目が増えやすく、担当者が変わると何のための費用か分からなくなりがちなのがこの部分です。
一覧にすると管理しやすくなります
表計算ソフトで構いませんので、次の項目を並べた一覧を作っておくと状況が見えるようになります。
- 費用の名称（何のための費用か）
- 契約先
- 金額と支払い周期（月額か年額か）
- 契約更新日
- 支払い方法（どのカード・口座からの引き落としか）
- 管理画面のアドレスと、担当者
作成には時間がかかりますが、一度作れば毎年の確認は短時間で済みます。年間の合計額が把握できると、来期の予算を立てる際の材料にもなります。
更新日の管理で防げること
継続費用にかかわるトラブルは、支払いが止まることで起きるものがほとんどです。
- クレジットカードの有効期限が切れ、更新の決済が通らなかった
- 担当者の個人アドレスに更新通知が届き、退職とともに気づけなくなった
- 年額契約のため、失効するまで誰も気づかなかった
対策としては、支払いに使うカードや口座を会社名義のものにまとめる、通知の宛先を個人ではなく共有のアドレスにする、更新日をカレンダーに登録しておく、といった方法があります。特別な仕組みは必要ありません。
初期費用と継続費用は分けて考える
予算を検討する際、制作にかかる費用だけで判断すると、公開後の負担を見誤ることがあります。制作費が抑えられていても、毎月の利用料が高い仕組みを使っていれば、数年で逆転する場合があります。
判断の材料としては、初期費用と、3年程度使った場合の合計額を並べて見る方法があります。事業の期間を考えると、ホームページは数年単位で使うものになるためです。
また、継続費用の中には、金額が固定のものと、利用量に応じて変わるものがあります。アクセスが増えたときや、機能を追加したときに変動する項目がないかを、契約時に確認しておくと想定外の増加を避けられます。
費用を見直すときの視点
一覧ができると、使っていない項目が見つかることがあります。過去に試したまま解約していないサービスや、機能が重複しているものです。
一方で、金額だけを見て安いものに変えると、移行作業の手間や停止の危険が伴います。とくにサーバーの移転は、費用の差額よりも作業にかかる負担のほうが大きくなる場合があります。見直しの対象にするのは、使っていない項目から順に検討すると安全です。
まとめ
ホームページの費用は、制作時に一度支払って終わりというものではありません。ドメイン、サーバー、証明書、保守、外部サービスの利用料が、それぞれ別の周期で発生し続けます。
まずは現在何にいくら支払っているかを一覧にするところから始めると、把握が進みます。金額の削減はその次の段階の話で、支払いが止まって公開が途切れる事態を防ぐことのほうが、事業への影響という点では優先度が高くなります。
