ホームページ制作の打ち合わせで、意外と早い段階で決めることになるのがドメイン名です。「example.co.jp」のような、ホームページの住所にあたる文字列のことです。名刺やパンフレットにも載る一方、あとから変更するには手間がかかります。ここでは、これから制作を発注する方に向けて、決め方の考え方と、契約時に確認しておきたい点をまとめます。
ドメイン名は住所であり、看板でもあります
ドメイン名には二つの役割があります。ひとつは、ホームページの置き場所を示す住所としての役割です。もうひとつは、名刺やメールアドレスに載って人の目に触れる、看板としての役割です。
見落とされやすいのが後者です。ドメイン名は、そのまま会社のメールアドレスにも使われます。info@自社のドメイン名 という形です。ホームページ用の文字列を決めているつもりでも、実際には今後何年も使うメールアドレスの一部を決めていることになります。
そして、一度公開したドメイン名を変更すると、検索結果に出ていたページの評価が引き継がれなかったり、印刷済みの名刺やパンフレットが使えなくなったりします。急いで決める場面ではありますが、少し時間をとる価値のある部分です。
何を名前にするか
もっとも無難なのは、社名のローマ字表記です。会社の名前で検索されたときに一致しますし、担当者が変わっても意味が伝わります。
一方で、社名が長い場合や、読み方が伝わりにくい場合は、短縮した形にすることもあります。電話で口頭で伝えられる長さかどうかが、ひとつの目安になります。「エス・ディー・オーの……」と説明するときに、相手が一度で書き取れるかを想像してみてください。
サービス名や商品名をドメイン名にする方法もあります。特定の商品を売るためのホームページや、店舗ごとにページを分ける場合には向いています。ただし、事業内容が変わったときに名前が合わなくなる点は考えておく必要があります。会社の顔になるホームページであれば、社名を軸にするほうが長く使えます。
地域名を入れる例もよく見かけます。「大阪」「北区」といった語を含める形です。地域密着で営業している場合は伝わりやすくなりますが、営業範囲が広がったときに窮屈になることもあります。
「.com」「.jp」「.co.jp」の違い
ドメイン名の末尾部分は、いくつかの種類から選びます。よく使われるものを整理します。
.com は、世界中で使われている定番です。誰でも登録でき、費用も比較的抑えられます。日本国内向けの事業でも問題なく使えます。ただし歴史が長い分、短い文字列はすでに取得済みであることが多く、希望の名前が空いていない場合があります。
.jp は、日本国内に住所がある個人・法人であれば登録できます。日本の事業者であることが末尾から伝わる点が特徴です。個人事業主の方も登録できます。
.co.jp は、日本国内で登記されている会社が登録できるものです。1組織につき原則ひとつしか登録できず、登録時に会社の情報が確認されます。この仕組みのため、実在する法人であることが伝わりやすく、法人が選ぶ例が多い末尾です。なお、会社設立前でも「仮登録」という形で先に取得できる制度があります（一定期間内に本登録が必要です）。
費用は末尾の種類によって異なり、.co.jp は他より高めです。どれを選んでも表示の速さや検索での扱いが変わるわけではないので、「誰に、どう見られたいか」で決めて差し支えありません。
決めるときに気をつけたい点
いくつか、後から気づきやすい注意点があります。
ハイフンは使えますが、口頭で伝えるときに手間が増えます。使うとしても一つまでにとどめると扱いやすくなります。数字も同様で、「1」と「i」、「0」と「o」の聞き違いが起こります。
長さは短いほど扱いやすくなります。ただし短さを優先して意味の分からない略語にすると、覚えてもらいにくくなります。読んで意味が想像できる範囲で短くするのが現実的です。
日本語のドメイン名も取得できますが、メールアドレスや一部の環境で扱いにくい場面があるため、通常の業務用途では英数字を選ぶのが無難です。
そして、候補が決まったら、その名称が他社の商標として登録されていないかを確認しておくと安心です。特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）で無料で検索できます。
契約の名義は自社にしておく
技術的な話よりも、実務上ここが重要です。
ドメイン名は、登録サービスを通じて年単位で契約する仕組みです。このとき、契約者を誰の名義にするかという選択があります。制作を依頼した先が代行して取得すること自体は珍しくありませんが、契約名義が自社になっているかどうかは必ず確認してください。
名義が自社であれば、将来ホームページを作り直すときも、依頼先を変えるときも、ドメイン名をそのまま持っていけます。逆に、名義が別の会社のままだと、移すために手続きや交渉が必要になり、場合によってはメールアドレスごと使えなくなる事態も起こり得ます。
あわせて、登録した際のアカウント情報（ログインIDとパスワード、登録に使ったメールアドレス）を自社でも控えておいてください。更新期限の通知はこのメールアドレス宛に届きます。担当者が退職して連絡先が不明になり、更新切れに気づかないというケースは実際に起きています。
まとめ
ドメイン名を決めるときは、社名を軸に、口頭で伝えられる長さにする。末尾は事業の形態と伝えたい印象で選ぶ。そして契約名義を自社にしておく。この三点を押さえておけば、大きく外すことはありません。
制作の相談を始める前に、候補を二つ三つ挙げて、空いているかどうかを登録サービスの検索画面で調べておくと、打ち合わせが一段早く進みます。
